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1999年5月、(旧) 日本衣料産業研究会議がリニューアルされ、日本アパレル工業技術研究会(通称:JAtrA=Japan Apparel Technology and Research Association)として、アパレル産業の“物づくり”の視点に立って各種研究活動を行う事になり、6つの委員会が設立されました。
その中の1つとして「データ ベース委員会」が置かれ、アパレル生産に役立つマーケットデータの作成と提供を目的にアパレルに関する公開されている内外の諸統計を基に生産・流通・輸出入等に関する情報を収集し、データ ベースとしてJAtrAのホーム ページより開示する事になりました。
これらの活動の中で、繊維産業構造改善事業協会・繊維ファッション情報センター発行の「アパレル ハンドブック」の存在と、このハンドブックが99年度版を最後に休刊となることを知り、同センターの了解を得て、このハンドブックの主旨を受け継ぐ事になりました。
現在のデータ ベースはJAtrA会員を対象に実施したアンケート結果により作成された限られた範囲のデータ ベースですがデータの更新を含め、内容を充実させて行くつもりです。
今後ともご指導、ご支援をお願いすると共に、広く関係者のご利用をお待ちしております最後に、このデータ ベースの作成に当たり、ご協力頂いた方々並びに引用した統計発行者各位に厚く感謝いたします。
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日本アパレル工業技術研究会 生産技術情報委員会
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繊維生産・加工・流通・消費のフローは、工業統計表、商業統計表(以上経済産業省)、通関統計(財務省)を組み合わせて作成しているため、実際の市場に対し欠落と重複があります。
欠落と重複の例を挙げてみると、事業所、従業員数を明示していますが、工業統計表、商業統計表とも繊維関連に格付けされた企業が扱っている繊維製品以外の出荷額、販売額をカウントしている反面、繊維産業以外に格付けされた企業が扱っている繊維製品の出荷額、販売額が含まれていません。
また、業種や業態を超えて商品を取り扱う企業や、需要が急増しているインターネットやテレビショッピングなどの通販専業企業の販売額は含まれていないことが考えられます。
このように、繊維生産・加工・流通・消費のフローにおける繊維市場規模は、欠落と重複があるため絶対値そのものは余り意味を持たないかもしれませんが、長期にわたり、また川上から川下まで段階的に観察できるので、繊維産業全体の意義のある構造指標のひとつとして考えることができます。
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※紡績月報 2009年7・8月号 オフィス オー 代表 大橋正男氏の『市場規模でみた繊維産業の構造変化』より引用しています。
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